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ええ、、こんなことが!約▲120万円消失の原因が分かりました。SBI証券、アメ株の信用取引が始まってからややこしく…

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読者の皆様、大変、お騒がせしました。利益確定(Microsoftは約120万円、Appleは約70万円を売却)したのに、一夜にしてMy資産から約▲120万円が消えた原因が分かりました。復活しました。

更に、消えていたのは約▲120万円のみならず、プラスして約▲30万円、合計で約▲150万円もMy資産から消えていました。原因は、アメ株の現物の売却なのですが、信用取引口座の保証金現金に入っていることが、何故か、なぜか、昨晩、日が変わった未明に分かりました。

どうやら、この信用取引口座に入った保証金現金はMy資産の合計に反映されないようです。しかし、何故この信用取引口座に入ったのか、原因は不明です。もしかすると、私が代用有価証券の設定でMicrosoftを設定していたのかなと思います。でも、何故、そうしたら、売却時に信用取引口座に入るのかは謎です。あくまで、現物取引しかしていません。

Appleは、それをしていなかったのだと思います。それで、金額も約▲120万円とピッタリあいます。また、それだけではなく、最近売ったアメ株の一部で約▲30万円くらいも、信用取引口座に入っていたので、それを現物口座に移管すれば、一気にMy資産残高が約+150万円も増えました。ホッとしました。皆様、ご心配をおかけしました。

SBIのアメ株の機能は複雑でよく分かりません。SBI証券からも先程、回答がありましたが、全く謎めいた回答で、「お客さまにおかれましては、特定口座を開設されております。「特定口座(特定預り)」にて株式を買付いただいた際の買付手数料を含めて算出した「取得単価」は、特定口座制度上、移動平均となります。同一銘柄を複数回にわけて取得された場合は、すでに保有されている株式と新たに購入される株式の合計より「取得単価」を求めます。特定口座での損益計算は、この「取得単価」と「売却単価」の差額にて計算することとなります。」と意味不明な回答でしたので、信用取引口座に入っていたと教えてあげました。

今後、同等のお問い合わせが増えるかもしれませんが、SBI証券の上記回答は、まさに、今流行になりつつある制度の低い、ChatGPTかもしれません。笑!まあ、ひとまず、150万円も資金が増えた、復活したのでよしとします。アメ株の代用有価証券は設定しなければ、自動ではなりませんが、こんなややこしいことになるなら、今後は設定しません。

さて、今日は新たに、日本株では、東急不動産ホールディングス (3289)を500株新規買いしました。今日はSBI証券では信用取引は、手数料が無料になる日だったので、信用で買って、すぐさま、現引し、現物保有にしました。この信用から現物への現引きは無料ですが、信用取引そのものが無料にしてくれるかどうか、分かりませんが、だいぶ先の返金になるので、忘れていて、確認もしないと思います。

現時点で、日本株の保有株は下記の2銘柄です。

東急不動産ホールディングス (3289)500株
任天堂(7974)200株

リクルートとインフォマートは順調に暴落中です。もっともっと下がれば、再INしたいと思います。

一方、昨日のアメリカ市場は大きく下落し、この時間、▲90,862円の含み損を計上しています。

現時点で、アメ株の特定口座の保有株は下記の6銘柄です。

アクセンチュアA ACN 6株→8株
クラウド ストライク ホールディングス A CRWD 41株→42株
シスコシステムズ CSCO 27株→31株
インテル INTC 51株→62株
ペイパル ホールディングス 22株→25株
ズームインフォ テクノロジー ZI 57株→71株

今晩以降で、更に大きく下がれば、パランティア テクノロジーズを復活買いしたいと思います。

そんな中、今日の日経平均は368円安と大きく値を下げました。米小売り企業の決算や長期金利の上昇を嫌気して昨日の米国市場が大幅下落となったことで売りが優勢となり、一時は420円以上下げる場面もありました。ただ、節目の27,000円を前に下げ渋るとやや持ち直しました。しかし、明日が休場となるため手じまい売りも出て下げ幅を広げました。

このあと日が変わり、日本時間の23日午前4時には1月31日-2月1日開催分の米連邦公開市場委員会(FOMC)の議事要旨が公表される予定です。ここにきて米連邦準備理事会(FRB)高官から一段の利上げに対して積極的な発言が相次いでいることからFOMCでどのような議論が行われたかが注目されます。

また、休場明けの24日には衆議院で次期日銀総裁候補である植田和男氏の所信聴取が予定されています。金融政策の方向性や考え方が焦点となりそうで長短金利操作(イールドカーブ・コントロール)の見直しなど緩和修正を示唆するような発言があるかが注目されます。